飲食業界は休日が少ない

飲食業界は休日を取りにくい業界と言われています。実際に飲食店で働いたことのある方なら、休日を取りにくいと感じた経験があるのではないでしょうか。ここでは、飲食業界における休日について考察してみます。

本当に飲食業界では休日が取れないのか?

飲食店の募集要項を見ると、次のような文言が並んでいることがあります。

  • 年間休日128日
  • 完全週休2日制
  • 休日月8日(シフト制)

これらの文言が、決して嘘だとは言いません。実際に、募集要項通りの休日を取れる飲食店もあります。

しかし、本当に募集要項通りの休日が取れる飲食店は、業界全体の中でも少数派だと言わざるを得ません。現実として、次のような実感の中で働いている方もたくさんいます。

  • 休日は、あるにはあるけど不定期。ほとんどは出勤
  • 月に2~3日しか休めない
  • 休憩を取れないことも多い
  • 店長は無休で働いているので、従業員も休めない

中には「たとえ休みが少なくても、働いた分だけ残業代が出ればいい」と考えている方もいるかもしれませんが、現実には、残業代がきちんと出る飲食店ばかりではありません。

休みが少ないうえに、残業代もごくわずか。そのような現実に置かれてしまうと、そのお店で働くことの意味や、そもそも飲食業界で働くことの意味すら見失ってしまいそうです。

飲食業界で休日が少ない理由

飲食店が募集要項でうたっている「週休2日制」などは、その会社の勤務制度上、嘘ではないのでしょう。多くの飲食店の経営者は、従業員には休みをしっかりとって生き生きと働いて欲しい、と思っているはずです。ところが、現実のお店では、状況がそれを許さない場合もあります。

飲食業界は慢性的な人手不足

従業員が余るほどいれば、きれいなシフトを組んで、どのスタッフも定期的に休日を取ることができるでしょう。

しかし飲食業界は慢性的な人手不足で知られています。きれいなシフトを組めるほどの人的な余裕があるお店は、少ないのが現状です。

自分が休んだらお店が回らないという現実

たとえ後輩スタッフが入社したとしても、そのスタッフが一定の仕事をできるようにならなければ、お店を任せることができません。自分が休んだらお店が回らない、という状況です。

人手不足が背景にある以上、この状況はいつまでも続きます。たとえば自分が主任から店長に昇格したとしても、その時点で店長職と同じレベルの仕事をできる従業員が育っていなければ(受発注、経理、本部との連絡、日報報告等々)、自分が休むわけにはいきません。

さらには、エリア長に昇格しても、部長に昇格しても、同じような状況が続く可能性があります。

休日が少ない飲食店で働くときの心構え

飲食店の従業員は、会社の奴隷ではありません。自分が働くことで会社の売上に貢献している以上、会社に対し、求めるべきものは求める権利があります

しかしながら、現実としてその権利を行使することが難しいならば、次のような姿勢で仕事に臨むしかないでしょう。

従業員同士で助け合う

困っているときには、他の従業員に甘えることも大切です。週休2日は難しくとも、最低限の休日を取れるよう、他の従業員に率直に相談してみましょう。人間関係が良好な職場ならば、きっと、周りの従業員も協力してくれるはずです。

ただし、自分の休日だけを主張するのはタブー。従業員同士、普段から助け合いながら働くことが大事です。そのような風土作りこそ、店長の仕事でしょう。

「自分がいなければ店が回らない」と思うかも知れませんが、案外、ほかの人たちが協力すればお何とかなるものです。

休みを取れる飲食店に転職する

休日を取ることが難しく、かつ、従業員同士で協力できないような風土であれば、転職を考えることも一つの方法です。

いかに休日の少ない飲食業界とは言え、中には、しっかりと従業員の休日を確保している会社もあります。そのような職場を見極めて転職を考えることは、自分の人生にとって非常に重要な選択となります。自分や家族の人生をより豊かにするうえでも、より良い職場環境を追求するのは当然の選択でしょう。

休日を取りやすい飲食店の見極める3つのポイント

休日を取りやすい飲食店を見極めるには、3つのポイントがあります。くれぐれも「週休2日」「休日月8日」などの形式的・表面的な文言だけを頼りに、お店を選ばないようにしてください。

長時間労働や無休労働への具体的な考え方を示している

飲食業界でも、長時間労働や無休労働に対する具体的な考え方を明確にしている会社があります。「弊社では長時間労働を禁止しています」「残業するには上司の許可が必要です」「週休2日に本気で取り組んでいます」等々です。

こうした内容が本当に徹底されているかどうかは確認する必要があるかもしれませんが、少なくとも公式HPなどで明言している以上、そのような姿勢を持っていることは間違いないでしょう。

募集内容が明確

「夕方からの店舗運営」「ランチ時間帯のみの勤務」「仕込み業務」など、募集内容を明確に示しているお店に注目しましょう。

募集内容を明確に区別して募集しているお店は、たとえ「店舗営業」などの漠然とした募集職種だったとしても、仕事と休日の区別を明確にしている可能性が高いと考えられます。

経営者が比較的若い

必須事項ではありませんが、経営者の年齢にも注目してみます。

高齢の経営者の中には、「自分たちの若い頃はもっと働いた」というプライドを捨てられず、時代の潮流を否定的に見る人も少なくありません。逆に、若い経営者には、時代の潮流を大切にする柔軟性があります。

もちろん、そういった先入観だけで判断することはできませんが、比較的若い経営者であれば、従業員のワークライフバランスの大切さを理解しているのではないでしょうか?

【まとめ】人生観と向き合って最善の選択を

厚生労働省の調査によると、飲食業界で週休2日制を完全に履行している会社は全体の約34%。つまり、週休2日の飲食店で働けることのほうがレアということです。

この数字を見て「他のお店の従業員も頑張っているんだな」と捉え、今のお店で前向きに働き続けることも良いでしょう。

一方で、上で触れたように、休日をしっかり取れる飲食店への転職を考えることも、大切な選択肢の一つです。「そんな優良な飲食店などない」と思う方もいるかも知れませんが、時代は変わっています。近年は、従業員を第一に考える優良な飲食店も、徐々に増えてきました。

ご自身や家族の人生観、望んでいるライフスタイルなどと正面から向き合い、自分にとって最善の選択を考えてみてください。

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