飲食業界の将来性が不安
日々、多くのお店がオープンする一方、多くのお店が閉店している飲食業界。そんな様子を横目で見ていると、自分が働いている飲食店の将来性に不安を感じる人もいることでしょう。ここでは、飲食業界や飲食店の将来性について解説します。
飲食業界の将来は安泰
結論から言えば、飲食業界の将来は安泰です。なぜならば、食べることと飲むことは、人間の活動の基盤だからです。
株式市場の動きを見てみても、食品を扱う業界、電気ガスを扱う業界、鉄道業界、医薬品業界は、株価の動きが安定しています。その理由は、たとえお金持ちでも生活が苦しい人でも、生きていく以上、人はそれらのサービスを利用しないわけにはいかないから。人間の活動のベースにある業界は、無くなることがまずありません。
奈良時代から現代にいたるまで飲食業界は一度も消えていない
『続日本紀』によると、すでに761年（奈良時代）で、街には居酒屋風の店が存在していたとされています。のちに居酒屋は少しずつ日本の文化に浸透し、室町時代の15世紀に入ると、街にはたくさんの立ち飲み屋が生まれました。
江戸時代には、現在と同じスタイルの居酒屋が庶民の食文化の一部として完全に定着。明治時代からはビールを提供する居酒屋が生まれ、1950年代には現在も全国展開している「養老乃瀧」や「やぐら茶屋」がオープンしました。
以後、1970年代から現在にいたるまで、多くのチェーン・個人の居酒屋が生まれています。
この間、飢饉や戦争、大恐慌、バブル崩壊、リーマンショックなど、日本の将来自体が不安視された事件が何度も勃発。しかしながら、そのような状況下においても、飲食業界が消えることはありませんでした。
断言することはできませんが、これら歴史を振り返ってみても、飲食業界は不景気や少子化、価値観の変化くらいで消える業界ではないと考えられます。
外食産業のピーク時に比べて市場規模が大きく低下したわけではない
外食産業全体の市場規模がピークだったのは1997年。当時、市場全体での飲食業界の規模は、約29兆円だったと言われています。
この頃に比べると、現在の外食産業はだいぶ衰退したかのように見えるかも知れません。しかし、日本フードサービス協会の調査によると、平成29年の外食産業の市場規模は約26兆円。ピーク時に比べれば低下しているものの、そこまで著しい低下とは言えません。
もとより、本当に飲食業界が衰退しているのであれば、業界で「人手不足」が叫ばれることはないはずです。
将来性のある飲食店の見極め方
飲食業界自体の将来は心配ないとしても、個々の店単位で見ると、どの店も将来が安泰というわけではありません。なぜなら、業界が安泰だからこそ、新規参入業者が多いからです。今後、市場での激しい競争の中で、淘汰されていくお店も出てくることでしょう。
飲食業界で長く働いていきたい方は、将来性に注目して飲食店を選ぶことが重要です。
将来性のある飲食店を見極める5つの基準
将来性のある飲食店を見極めるためには、次の5つの基準をしっかりと吟味する必要があります。
1.商品力があるかどうか
常に変化し続ける消費者のニーズに合わせ、柔軟に商品を企画・開発しているかどうかが、優良な飲食店を選ぶ際の大事なポイントです。 基盤メニューのクオリティを下げず、かつ、常にメニューのアップデートを模索している会社かどうか、という点です。
2.お得感のある価格設定かどうか
消費者がお得感を感じる価格設定であるかどうかを、よくチェックしましょう。単に安ければ良いというものではなく、商品の価値に対してお得感があるかどうか、という点が重要です。
ただし、過剰に安さをアピールする飲食店は、社員の給与が安かったり経営が回らなかったりなど、何らかのリスクを抱えている恐れもあります。それを考慮した上で、適度なお得感があるかどうかという視点で店を見てみると良いでしょう。
3.接客力が磨かれているか
いかに商品力のあるメニューを提供していたとしても、接客態度やお店の印象ひとつでお客さんが離れてしまうことがあります。
良い噂はなかなか広がりませんが、悪い噂はあっという間に広がるもの。接客力が磨かれていないお店は、たとえメニューや価格が良かったとしても、将来性は怪しいと考えたほうが良いかも知れません。
入社の候補となる飲食店を見つけたら、一度実際にお客さんとしてお店に行ってみて、社員やアルバイトの接客の様子を体感してみることをお勧めします。
4.効率的な集客方法を実践しているか
どんな業界でも同じですが、ただ店を構えているだけでお客さんが集まるわけではありません。ターゲットとなる顧客層に対し、効率的な集客を行っているかどうかは、会社の将来性を判断するうえで大事なポイントです。
たとえば若い客層をターゲットにしているのであれば、ネット上でのクーポン発行やSNSを通じた宣伝、アプリの開発などはもはや常識といえます。
5.社員を大事にする社風か
社員を大事にする社風の会社であれば、社員の働くモチベーションが上がり、商品力も価格設定も、接客・集客も、すべてが高いクオリティで維持されます。結果として、将来性のある会社へと成長することでしょう。
休暇制度や福利厚生などを確認し、従業員に対する会社の姿勢をチェックしてみることも大事です。
社員を大事にする飲食店には将来性がある
会社の将来性を決める基準は、上で示した5つ。それらのうち、特に「社員を大事にする社風か」という点は、会社の将来性を計る上でのベースとなる基準です。
社員を大事にする会社の見極め方
「社員を大事にする社風」かどうかを調べるためには、単に募集要項の福利厚生欄を見るだけでは不十分。たとえブラックと言われる飲食店でも、福利厚生欄は非常に立派な場合もあります。
「社員を大事にする社風」かどうかを見極める手っ取り早い方法が、実際に社員が取得している月間の休暇日数を調べてみること。現役従業員からの口コミを調査してみたり、または、お店のお客さんとしての立場からそれとなく尋ねてみたりなどして、実際に社員が取っている休暇の日数を確認しるのもひとつの手です。
人手不足が深刻化する飲食業界において、社員に十分な休みを与えることは、会社にとって非常に大変なことです。それだけに、休暇制度がきちんと整っている会社であれば、それ以外の部分でも、社員を大事にする社風が根付いている可能性があります。
【まとめ】働きやすさと会社の将来性は比例する
昔のように、現在でもなお、社員を馬車馬のように働かせている飲食店もあると聞きます。
残念ながら、そのような飲食店では、社員のモチベーションは下がる一方。モチベーションの低い社員が運営する飲食店では、ほぼ例外なく売上も下がっていくでしょう。業界から淘汰されることも、時間の問題かも知れません。
逆に、ワークライフバランスの良い働きやすい会社では、各社員のモチベーションも自然と上がります。仕事へのやりがいを感じている社員も多く、会社の将来性も期待できるでしょう。
業界を知る人からは「働きやすい飲食店などない」という声も出てきそうですが、そんなことは決してありません。社員の働きやすさを重視する戦略を取った結果、成長軌道へと乗った優良飲食店は実際に存在します。
古い先入観を捨て、各飲食店の現在を客観的に比較するようにしたいものです。
